サカタのタネ
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ニュースリリース|2007

2007年09月07日

神奈川県内最大級の公園「県立相模原公園」内の大温室「かながわグリーンハウス」で
9月26日(水)から30日(日)まで『サンパチェンスフェア』を開催
公園内の噴水広場で約600株もの「サンパチェンス」が見ごろの最盛期

 
財団法人神奈川県公園協会(所在地:横浜市保土ヶ谷区、理事長:小山剛司)と株式会社サカタのタネ(本社:横浜市都筑区、社長:坂田 宏)は、指定管理者制度※において、県内最大級の「県立相模原公園」(所在地:相模原市下溝、管理面積:約22.4ha)の管理運営業務を共同で2006年4月1日から行っています。以来、特別展示企画「ペッパー展」「トルコギキョウ展」などを実施することにより、来場者は順調に伸び、2005年度の来場者数が6万7,422人だったのに対し、2006年度は8万5,376人と年間で27%もの増加となりました。また、現在(9/24まで開催)、「スパイス&ハーブ~植物の魔法~展」を開催中で、好評を博しています。

そして、来る9月26日(水)から30日(日)まで、大温室「かながわグリーンハウス」内2階の「花と緑のサロン」において、特別企画 サカタのタネ花の展示会『サンパチェンスフェア ~夏の終わりのカーニバル~』と題したイベントを開催することになりました。イベント期間中には2年間かけて栽培した、通常(1年間)の栽培では見られないような大きさの「サンパチェンス」の巨大株(高さ約1.5 ~2m)の展示のほか、同公園内の噴水広場にある大花壇に今年5月下旬に植えつけた約600株もの「サンパチェンス」が最盛期となり、ちょうど見ごろを迎える予定です。

 

写真は「サンパチェンス」(枠内)と県立相模原公園

今回のイベントで展示されるサカタのタネが開発したオリジナル品種「サンパチェンス」は、インパチェンス属の種間雑種によって生まれた、今までにない、まったく新しいインパチェンスです。「サンパチェンス」には4品種(「同 マジェンタ グランデ」「同 オレンジ」「同 ホワイト」「同 斑入りサーモン」)がラインアップされています。同品種は、生育が画期的に旺盛で、1株で鉢植えの場合約60cm、露地植えでは約1mもの大株になり、トロピカルなイメージのビビッドな色合いの花は真夏の太陽の下でもよく映えます。品種名の由来でもある“サン(Sun)=太陽+ペイシェンス(Patience)=忍耐”という特性から、暑さや強い日差しに耐え、夏でもたくさんの花を次々に咲かせます。ガーデニング はもちろん、公園の花壇などの植栽に好適で、公共緑化関連の需要も増えています。今後も引き続き、栽培、管理コストの大幅な削減にも寄与する主力品目と位置づけ展開していきます。

■『サンパチェンスフェア ~夏の終わりのカーニバル~』の概要
主催:株式会社サカタのタネ 財団法人神奈川県公園協会  
日時:2007年9月26日(水)~9月30日(日) 午前9時30分~午後4時
場所:県立相模原公園内「かながわグリーンハウス」2階「花と緑のサロン」ほか
所在地…神奈川県相模原市麻溝台1889
交通…
・小田急相模大野駅から女子美術大学行きバス終点下車徒歩約3分(平日、土曜の午前10時まではグリーンホール前4番ポール発着)
・小田急相模大野駅から古山経由上溝行きバス「相模原公園前」下車
・小田急相武台前駅からJR相模原駅行き・北里大学行きバス「総合体育館前」下車徒歩約5分

■主な内容
1.「サンパチェンス」の展示(巨大鉢植え展示や噴水公園に植栽した約600株の花壇展示)
2.パネルなどによる品種紹介(植栽例や植え付け後の生育記録、品種特徴など)
3.サカタのタネの各種オリジナル商品見本鉢の展示
4.サカタのタネのトルコギキョウの切り花、絵袋タネの販売

サンパチェンスフェア ~夏の終わりのカーニバル~』の詳細、会場までのアクセスなどにつきましては、県立相模原公園のホームページをご覧ください。
http://www.sagamihara.kanagawa-park.or.jp/

■指定管理者制度について
同制度は、2003年6月の地方自治法改正により創設された、公の施設の管理運営に関する制度。今まで、施設の管理委託先は、地方公共団体の出資法人や公共的団体などに限られていたが、この制度の創設により民間事業者などの団体も含めて選考することができるようになった。施設の管理権限(利用承認や利用料減免)などについても、委任することができる。同制度の導入の目的は、公の施設の管理については、地方公共団体が出資する法人や公共的団体以外の団体でも十分なサービス提供能力を有すると認められるものが増加し、また、多様化する住民ニーズに対応するためには、このような民間事業者などが有する経営ノウハウを活用したほうがより効果的であると考えられる事例も増加してきたことから、民間参入の具体的な施策として制度化された。同制度の導入により、施設を活用した新たな事業やサービスの実施、施設のより効果的な管理を提案、実施してもらうことで、施設の活性化や住民サービスを向上させることを狙いとしている。 同制度による指定期間は、本来5年間を基本としているが、初の導入となる今回はすべて3年間となっている。

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